2012 10/21
 

日本板硝子が開発した「抗菌・抗ウイルス性光触媒ガラス」


◇室内光でも効果発揮 可視光応答型 日本板硝子が開発

 日本板硝子 (吉川恵治社長) は10月11日、 ガラス表面に付いた細菌やウイルスの増殖を抑制する 「抗菌・抗ウイルス性光触媒ガラス」 の開発に成功したと発表した。 可視光応答型で、 室内光でも効果を発揮する。 酸化チタン光触媒膜にさらにスパッタリング製法で銅系化合物を形成させ複合化した膜をコーティングした。 今年12月の製品化を目指す。






 

ソーダライムガラスの高強度化に成功


◇タッチパネル参入 独自強化で低コスト化〈セントラル硝子〉

セントラル硝子 (皿澤修一社長) は、 スマートフォンやタブレットPCのタッチパネル用ガラスとして、 高強度化学強化ガラス 「ARMOREX (アーマーレックス)」 の販売を10月から開始した。 建築用ガラスと同様のソーダライムガラスをベースに、 同社独自の化学強化処理プロセスを施すことで、 ソーダライムガラスでありながらカバーガラス一体型タッチパネルとして求められるのに十分な強度を実現。 素材に化学強化専用ガラスではなくソーダライムガラスを使用するため、 加工性とコストパフォーマンスに優れる。 2015年度にカバーガラス一体型タッチパネル市場で年間出荷量100万平方bを目指す。






 

◇住宅フェアに出展 高円宮妃久子さまご見学〈板硝子協会〉

板硝子協会 (石村和彦会長) は10月12日から3日間、 千葉市花見川区の幕張ハウジングパークで開催された 「第24回住生活月間中央イベントスーパーハウジングフェアinちば」 に出展、 移動体感車 「ガラスの森」 を展示し、 エコガラスの省エネ体験デモ器や展示パネルを使ってエコガラスをPRした。 初日の12日には高円宮妃久子さまが、 「ガラスの森」 を見学された。 松本巖全国板硝子卸商業組合連合会会長、 永島光男全国板硝子商工協同組合連合会会長、 岡野敏彦板硝子協会調査役らが説明に当たった。






 

◇出荷減2ヵ月連続 複層も2ヵ月連続減少〈板硝子協会〉

板硝子協会 (石村和彦会長) は10月1日、 2012年7月の板ガラス生産・出荷動向を発表。 生産は前年同月より大幅に増加、 出荷は2カ月連続の減少だった。 合わせガラスと強化ガラスは生産・出荷とも増加が続いているが、 複層ガラスの出荷は2カ月連続で減少した。  板ガラスの生産は209万8000換算箱、 前年同月比35・0%増と5カ月連続の増加。 出荷は208万6000換算箱、 同8・7%減と2カ月連続の減少だった。 板ガラスのうち普通板・型板ガラスの生産は16万8000換算箱、 同25・7%減と減少に転じた。 出荷は20万8000換算箱、 同5・8%増と2カ月ぶりの増加となった。






 

完成した「機能ガラス棟」


◇機能ガラス棟が完成 埼玉窓工場Low―Eを製造〈YKK AP〉

YKKAP (東京都千代田区、 堀秀充社長) は埼玉県久喜市にある埼玉窓工場の第2期工事「機能ガラス棟」 が完成し、 10月9日に操業を開始した。 Low―Eガラスを製造・供給する。 生産能力は年間250万平方b。 延べ床面積は9319平方bで、 建屋、 設備を含み約40億円を投資した。 同工場は同社初の窓の製造・供給拠点として2011年7月から操業、 主に窓事業のカテゴリーブランド 「APW」 シリーズを生産する。 窓事業の中核工場と位置付けており、 関東・甲信越エリアで同社最大規模の製造拠点。






 

シングルスタイル


◇高い断熱性実現 ハニカム構造スクリーン〈ニチベイ〉

ニチベイ (東京都中央区、 福岡勇之輔社長) は10月15日、 ハニカムスクリーン 「レフィーナ」 を発売した。 断熱性能に優れたハニカム (蜂の巣) 構造のスクリーン。 ハニカム構造が作り出す空気層が室内の暖かさを外に逃がさず、 窓から入る冷たい空気を遮る。 昇降コード穴がなく、 横ラインが美しい。 シンプルなシングルスタイルと採光など機能性に優れたツインスタイルがある。 生地は遮光、 不透明、 シースルーの3種。








 

販促用ののぼり


◇証明書発行を開始 フィルム市場活性に寄与〈リンテック〉

リンテック (東京都板橋区、 大内昭彦社長) はこのほど、 自動車用窓フィルム 「ウインコスオートモーティブフィルム」 のブランドを浸透させるため、 可視光線透過率証明書発行制度の運用を開始した。 各種販促ツールも充実させた。 自動車フィルムをフロントガラス、 運転席・助手席の側面ガラスに貼る場合、 フィルムを貼付した状態で可視光線透過率70%以上をクリアすることが法令で定められている。 今回の証明書発行制度は測定結果を保証するものではないが、 測定結果を証明することで市場の活性化を図る。





ページの先頭に戻る 過去の記事へ